肥満症を取り巻く「自己責任」という偏見。医療や社会はどう向き合うべきか

リモートワークをはじめとしたワークライフの変化や高齢化などに伴い、社会全体の健康意識が向上している現代。
健康寿命を意識した啓蒙活動が広く行われているが、国内患者数が増加傾向にある「肥満症」については、理解が深まっているとは言い難い状況だ。
そうしたなか、日本イーライリリーと米国研究製薬工業協会（PhRMA）は7月中旬、「第8回ヘルスケア・イノベーションフォーラム」を東京都内で開催。
健康障害と社会的スティグマを伴う肥満症の現状と課題について、登壇者がそれぞれの視点から語った。
肥満症と肥満の違い
日本では、肥満はBMI25以上と定義されている。
国内で肥満に該当する人口は増加傾向にあり、2023年の時点で、20歳以上では男性の31.5%、女性の21.1％が肥満とされている（令和5年国民健康・栄養調査）。
日本における肥満の経済的影響は、直接的な医療費やアブセンティーズムコスト（従業員が病気や怪我などで会社を休むことによって生じる、企業にとっての損失）などを含め、2019年で7.6兆円に上り、2030年には11.1兆円まで増加すると推計されている（1ドル＝150円計算）。
肥満症は、肥満であり、肥満に起因ないし関連する健康障害を合併するか、その合併が予測され、医学的に減量を必要とする疾患だ（日本肥満学会「肥満症診断ガイドライン2022」）。
日本イーライリリー代表取締役社長のシモーネ・トムセンさんは「2型糖尿病や心臓病などの根本的な原因にもなりうる肥満症は、世界的にも『疾患』と定義されており、病気である以上はしっかりと治療する必要があります」と、その重要性を説明した。
肥満対策と肥満症治療は国民皆保険制度の持続と健康寿命の観点から、今後、より重要な役割を果たすと考えられている。
また、肥満や肥満症はさまざまな慢性疾患と関連するため、疾病予防・重症化予防の観点でも重要だ。
「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太方針）にも、疾病予防や重症化予防の重要性が明記されており、そうした社会の動向は近年のイノベーションや治療方法のパラダイムシフトへとつながっているという。
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