預金残高わずか6円、「21世紀に飢え死にするなんて…」 下町のたばこ店に強盗に入った73歳の職人が生活保護を拒んだ理由とは

１９５２年、８人きょうだいの７番目として生まれた。家はとにかく貧乏だった。きょうだいで唯一高校に通うことができたが授業料が払えず１年で退学。就職した会社は倒産。結婚もしたが妻の浮気が原因で離婚した。それでも工場や建設現場での勤務を転々としながら資格を何個も取得し、ＪＲ新小岩駅から徒歩３０分、築６０年以上のアパートの一室でほそぼそと暮らしてきた。

７０歳を過ぎた頃、原因不明の湿疹が脚に広がる病気にかかり、歩くと激痛が走るようになった。体力勝負の仕事は難しく、勤務を続けるのは諦めた。治療を続ける中で症状は徐々に治まっていったが、復帰できるまでには体力は回復しなかった。

生活はごくわずかな年金と７０万円ほどの蓄えでしのいだが、それも半年ほどで底を突いた。趣味で集めた切手や母の形見の宝石を売ってなんとか食いつなぐも、やがて１ＤＫの部屋の電気やガスが止まり、食べるものにも困るようになっていった。

２０２３年１１月末のことだった。最後の食事は１週間ほど前に食パンをかじったきり。空腹は限界に達していた。「このまま飢え死にするのか…」。もうろうとする意識の中で、ふと自宅から４００メートルほど離れた小さなたばこ店のことを思い出した。

昭和から続くその店は、９０歳近い店主の男性が一人で営んでいた。「あそこなら脅せば金が取れるかもしれない」。家にあった刃渡り１８センチほどの釣り用のナイフをトートバッグに入れ、店に向かった。

午後６時４０分、鍵のかかっていない裏口から店内に入ると、気が付いた店主が「なんだなんだ」と大きな声を出し始めた。バッグから取り出したナイフを見せたが、声はどんどん大きくなるばかり。「このままだと近所に気づかれる」。思わず左手で首を押さえつけて押し倒し、拳で何度も殴りつけた。ばたばたと手足を動かしていた店主は、やがてぐったりと動かなくなっていった。

「あなた何しているの？」。振り向くと高齢の女性が立っていた。同居している店主の妻の妹だった。「こんなことやめて。罪が重くなるだけよ」

明日食べる物にも困っている身には、説教にしか聞こえなかった。「もうどうなってもいい、金が欲しい」。ナイフを突きつけ、首に手をかけた。「分かった。少しなら出せるから」。女性はクッキー缶におつり用として入れてあった５万円分の現金を差し出した。その手からお札を奪い取った男は、家にナイフを置きに戻ってから近所のスーパーに向かい、買った弁当を店の前でかき込んだ。久しぶりのまともな食事。生き返った気分だった。

空腹が満たされるにつれ、罪悪感が募った。「この金が無くなる前に、仕事を探そう」。だが仕事の当ては見つからないまま３週間が過ぎたころ、自宅に警察官がやってきた。「やっぱり来たと思った。この年で刑務所に入るくらいなら死のう」。部屋に入ってきた警察官にナイフを振り回して抵抗し、自身の左首筋を切ったが一命を取り留めた。

逮捕後、店主はあごを骨折し全治１カ月、女性は首に全治一週間のけがを負ったと聞かされた。「傷つけるつもりはなかったが、飢えには勝てなかった。申し訳ない」

新型コロナウイルス禍などを経て生活保護の申請件数は高止まり傾向にある。厚生労働省によると、２０２４年度の申請件数（速報値）は２５万９３５３件で５年連続の増加となった。一方、制度の対象となる経済状況にいる人の中で、実際に利用している人の割合は２割程度とされている。

生活困窮者を支援する一般社団法人「つくろい東京ファンド」のスタッフ小林美穂子さんは「今回の事件のように『働かざる者食うべからず』と自己責任論を言われ続けてきた高齢者ほど周囲の目を気にして、支援を拒む人が多い」と明かす。

厚労省は２０２０年からホームページで「生活保護は国民の権利です」というメッセージを掲載。今年３月には、申請する権利を侵害しないよう全国の担当部署に要請するなど、積極的な利用を促している。だが、受給者への過剰なバッシングや、申請段階であきらめさせる行政の「水際作戦」といわれる対応はいまだ根強く残る。

現場の最前線でそういった世間の冷たい視線を感じるという小林さんはこう訴える。「生活保護を利用するより犯罪を選ぶ人がいるのは、制度がうまく機能していないから。国は制度のマイナスイメージの払拭により努め、全ての人が尊厳を守られる社会を目指すべきだ」